Top > 用語集
| 用語 | 解説 | 参考文献 |
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| キャリア | 仕事の視点から見た人生。 仕事を中心とした、あるいは少なくとも、 かなりのウエイトを仕事にかけた生き方を前提とした人生「仕事人生」。 | 文献3 |
| 仕事 |
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文献3 |
| キャリア・プランニング | 仕事中心の人生プランを立てること＝ワーク・ライフの設計 ｃｆ：ライフ・プランニング〜ワーク・ライフを含めたトータル・ライフの設計 キャリア・プランニングの中味構造はキャリア・ゴール（行く先）と キャリア・パス（行く道）になる。 その設計作業は特定組織との雇用関係の中にのみ限られるわけではない。 人によっては数社、数種の仕事との関わりも可能で、 ボランティア・ワークや定年後のワークも含め、 現職務と無関係の自営的ワークもありうる。 |
文献2 |
| 狭義、広義の仕事のバランスを考え、 また全仕事（狭義・広義）と非仕事（家族、遊びなど）との調和を図ること | 文献3 | |
| 組織側の成員のためのキャリア・マネジメント | 組織が個人のキャリアを考え、要請する方向 | 文献2 |
| 人的素材が「自ら育つ」ことをいかに阻害せず、いかに促進するか | 文献1 | |
| 個人と組織の共生 | 個人と組織が基本的な対等関係を認めることから始まる。 対等で、双方向的な尊重・依存・選択の３つの関係の共存を 追求する中で形成されていくものと考える。 選択（再選択）という緊張関係を双方が内蔵することが、 現代的な共存、共生であると思っている。 これからの強い個人、強い組織とはこの「共生」関係の形成を 追求している個人と組織であろう。 また、雇用形態や採用方法の多様化にかかわらず、 個人と組織との仕事関係が続く限りは、 コア正規社員以外でも「共生」は可能と考えている。 | 文献3 |
| キャリア・ディベロップメント・プログラム ＜CDP＞ | キャリア・ディベロップメント（キャリア開発）実践のための諸制度、 諸手続きのこと。 自己申告制度、進路選択制度、教育訓練制度、職種転換制度、 後継者育成制度、人材登用委員会、社内公募、アセスメント（将来性予測）、 多面観察面接、キャリア開発集中合宿、 海外・国内留学・奨学制度などがあげられ、 他に多くの類似の名称、制度がある。 特定課題のためのプロジェクト・チーム、タスクフォース、 育成のための出向も有効なCDPとなる。 これらはすべて組織の要請と個人の要望の共存、 調和を可能にするものであるが、実際の運用に当たって、個人の意思、 判断の尊重を常に後回しにするようであれば、 せっかく導入したこれらの制度はすぐに形骸化の道を辿る。 | 文献2 |
| キャリア開発ワークショップ（キャリア・ディベロップメント・ワークショップ） ＜CDW＞ | キャリア・ディベロップメント・プログラム＜ＣＤＰ＞の コアとなるものであり、 キャリア・カウンセリングと密接に関連するプログラムである。（途中、省略） 自分の人生の中で重要な位置を占めるキャリア（仕事人生 working life）は 自分が主人公として、自分の責任において、自分が決めるものである。 したがって、人材育成も能力開発も、 一人ひとりがその人の責任において行おうとするキャリア形成にとって 意味のあるものでなければ、結果的に組織にとっても意味のあるものにはならない。 また、真の適材適所を目指すならば、 組織の側からの一方的でかつ外側からだけの評価によるいわゆる アセスメントだけに基づくのではなく、 本人の内的理解を含むセルフ・アセスメントとの擦り合わせが 必須要件となってくる。 しかし、セルフ・アセスメントと言っても、それは簡単なことではない。 主観的になりすぎたり、また願望や期待であってはならない。 CDWのねらいの１つは、本人のセルフ・アセスメントをより明確にすることであるが、 セルフ・アセスメントが明確になるためには、自己理解が深まる必要がある。 自己理解を深め、セルフ・アセスメントを行い、 その上で自分のキャリア・ゴールとキャリア・パスを設定するというのが 大まかな流れとなっている。 このプログラムがセミナーではなく、ワークショップである理由は、 参加者が自分の自己理解を深めるためにさまざまな角度から自己分析作業を 自分自身のために行う場であるという点にある。 キャリア・カウンセリング＜CC＞は自己理解を深めるための援助、 セルフ・アセスメントをより明確にするための援助、 キャリア・ゴールを設定するための援助、 そしてキャリア・パスを設定するための援助として CDWの中で重要な役割を果たすのである。 |
文献3 |
| CDWファシリテーター | JCCとしては、キャリア開発ワークショップ＜CDW＞を提案（提供）したり、 実施・運営ができる者を「CDWファシリテーター」と呼ぶこととする。CDWファシリテーターは、キャリア開発及びキャリア・カウンセリング＜CC＞ についての理解を深めることが求められるので、 カウンセリングのスキルを身につけていることが望ましいが、 キャリア・カウンセラーであることを必須要件とはしない。
★ JCCとしての「CDWファシリテーター」の認定CDWの質の維持・向上を図るため、認定要件は以下の通りとする。JCCが主催する「CDWファシリテーター養成講座」を修了する。 「CDWファシリテーター養成講座」修了後、 インターンとしてCDWのコ・ファシリテーターを2回以上担当し、 スーパーバイザーのスーパービジョンあるいはコンサルテーションを受ける。 (1)〔スーパービジョン〕 経験豊富なファシリテーター（スーパーバイザー）から、 担当しているCDWに関してより良いCDWのあり方を検討し、 指導してもらうこと。 (2)〔スーパーバイザー〕 横山哲夫、今野能志、公門城正臣 上記(1)及び(2)の要件を充たし、かつスーパーバイザーが適格と認めた場合、 「CDWファシリテーター」として認定する。 |
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| NPO（Nonprofit Organization; Not-for-profit Organization) | （冒頭、省略） その基本的な性格は、民間性・非営利性・組織性に代表される。 「民間性」とは、政府によるコントロールのないことを指すが、 財団法人や社団法人、社会福祉法人、 学校法人などのような主務官庁の許可や認可によって設立され、 その監督下にあっても、民間として独自に活動していればNPOに含めてよい。 「非営利性」は、必ずしも無償性を意味しない。 有償によって利益があがったとしても、 その利益を会員に配分しないことをいう （専従スタッフへの報酬は経費で認められる）。 営利よりも社会的使命を優先し、 会員も配当を求めるのではなく会費を支払うわけである。 「組織性」とは、継続的に存続し集団としての社会的な責任が担える性質をいう。 一般に、規約があって代表者や運営団体が明確になっていて、 運営に携わる人が入れ替わっても、 その団体の権利や義務は継承されることが要件になる。 （以下、省略） |
文献4 |
| NPO法（特定非営利活動促進法） | 特定非営利活動促進法（NPO法）が1998年3月、国会で全員一致で可決され、 成立、12月1日に施行された。 法人格がなければ、ボランティア団体は電話１本引くにも、 すべて個人名義となり、負債が生じた場合には個人が責任を取らねばならない。 NPO法は、そのような非営利団体にも法人格を取得できる道を開くものである。 NPO法は、「特定非営利活動を行うことにより、 ボランティア活動をはじめとする市民が行う自由な社会貢献活動としての 特定非営利活動の健全な発展を促進し、公益の増進に寄与する」ことを目的とし、 特定非営利活動として、保健・医療・福祉の増進、社会教育の推進、 まちづくりの推進、文化・芸術・スポーツの振興、環境保全、災害救援、 地域安全、人権擁護と平和の促進、男女共同参画社会の形成、子供の健全育成、 以上の活動を行う団体の運営・活動に関する連絡・助言・援助などの 12分野を規定した。 （以下、省略） |
文献5 |
| 市民活動等の特定非営利活動を行うことを主たる目的とした団体に、 所轄庁の認証によって簡便に法人格を与える法律。 （途中、省略） 所轄庁は、事務所が１つの都道府県にある場合にはその知事、 2つ以上の都道府県にある場合には経済企画庁長官となっている。 この法律の特色は、法人の情報公開を義務づけていることで、 所轄庁は毎年度提出された事業報告や決算書などを公開閲覧に付すとともに、 法人の事務所にもそれらを備え置いて、 関係者の請求があれば見せなければならない。 （以下、省略） |
文献4 |
（第３回全国大会・用語集をもとに作成）
参考文献
文献1 横山、「『個立』の時代の人材育成」、生産性出版(1988年)
文献2 横山、小川、呉、「個人を活かし組織を活かすキャリア・カウンセリング」、生産性出版（1995年）
文献3 横山・編（小川、今野、八巻、横山）、「事例キャリア・カウンセリング」、生産性出版（1999年）
文献4 「imidas 2000」、集英社
文献5 「知恵蔵 2000」、朝日新聞社
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